NEMを戦国毛利に例える

仮想通貨銘柄を無理やり戦国武将に例える試みをしております

NEMlogで「NEM」を戦国武将に例えるという暴挙をお許しください。

権謀術数とICO

さて戦国時代では権謀術数を駆使することで成り上がった梟雄と呼ばれる人物がいます。
中国の覇者として君臨した戦国毛利家の祖:毛利元就もその一人です。

もともと地方の小豪族にすぎなかった毛利家は大内と尼子という巨大勢力に囲まれていました。

勢力拡大のために次男を吉川家と三男を小早川家に養子縁組することによりその傘下としていきました。

そして当時中国地方最大勢力:大内氏の乗っ取りをした「陶晴隆」を「厳島の戦い」で破ったことが
中国地方の覇者としての地位を決定づけました。

権謀術数というと胡散臭いイメージがありますが、戦国時代で生き残るには必要な手段でもあったのです。

NEMとは
2014年1月から開発されているNEMは完全なP2Pのプラットフォーム。
決済、チャット、アセットの作成、ネームスペースシステムなどのサービスも提供するビットコイン2.0+のシステムです。


NEMを利用したICOで「Ecobit」というものがありました。
※注意:EcobitはNEMブロックチェーンを利用したICOであり、NEM運営とは関係ありません。

 
ecobitは、環境にやさしい農業の研究を支援するために作られたICOコイン

ICOといえば、今では胡散臭いイメージが付いてしまいましたが、
当時の仮想通貨界隈では、プロジェクトをスタートするための資金集めとして必要な手段でもあったのです。
ECObitはその収益化が不透明なプロジェクトの内容などからSCAMコインの烙印を押され、人々の記憶から消えていきました
※現在は、NEMからERCトークンに鞍替えしてスピルリナの開発を継続しているという話もあります。

毛利両川体制とMijin

毛利家といえば有名な「三本の矢」のエピソードがあります。

フリー素材:いらすとや より

毛利元就の3人の息子「毛利隆元、吉川元春、小早川隆景」の3人が協力することによって
毛利家は繁栄するのだという言葉を贈ったものです。
※三子教訓状という書面として残したものを逸話化したものと考えられている。

しかし長男の毛利隆元が父:元就よりも早く死去してしまったため、
毛利家は孫:毛利輝元が家督を継ぐことになります。

そのため、吉川元春と小早川隆景は 父の遺訓を守り、両軸として毛利輝元を支えることにより中国地方の覇権を握っていくことになります。
これを「毛利両川体制」と呼びます。

ブロックチェーンには大きく分類してパブリックチェーンとプライベートチェーンがあります。


■パブリックチェーンは誰でも参加し、ノードを立ち上げ、データをシェア可能。

 (BTCやNEMが該当します)

■プライベートチェーンは、参加できる人を制限して単一組織/企業で利用をするものです。

 (金融機関のようなスケーラビリティやプライバシー保護といった側面を重視する企業が利用します)


かつて日本の仮想通貨企業「テックビューロ」が存在しました。
(暗号資産交換業を2020年12月17日に廃業すると発表。(状況不明))
テックビューロはNEMの技術を利用したプライベートチェーン「mijin」を開発を発表(2015年9月25日)
※Mijinを利用した城巡りをしながら「勾魂」トークンを集めるゲーム企画「ZaicaでGo」もありました。

テックビューロによる、NEMの認知向上の成果も認められたことから、NEMのコア開発者3人がテックビューロ専属として合流。

そしてテックビューロ代表の朝山貴生氏が日本におけるNEMディレクターに就任するなど関係強化がされるようになります。

NEMには、性能向上を図る次世代NEMともいえる「catapult(カタパルト)」の構想がありました。
まずはテックビューロのプライベートチェーン版Mijinでリリースさせて、その後にNEMにアップデートする予定となっていました。

NEMとMujinの2つを両軸として発展をして来たとも言えるのではないでしょうか?

※NEMとテックビューロにより発表された「アポスティーユ無償公開」の記事
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000043.000012906.html

安国寺恵瓊とCOMSA

2017年10月に「テックビューロ」は国内の大型ICOプロジェクトを発表します。
ICO総合プラットフォームを目指す「COMSA」です。

画像:COMSA公式サイトより

当時、仮想通貨界隈のTwitterアカウントはバウンティプログラムの販売アフィリンクをこぞって張っていた一大ムーブメントになっていた記憶があります。

なおCMSトークンは NEMブロックチェーン、ETHブロックチェーンの2つを採用していました。


安国寺恵瓊という外交戦略を行う僧侶が毛利家に在籍していました。
当時の戦国時代には、このように武将だけではなく外交交渉を行う僧侶の存在もありました。

安国寺恵瓊は、毛利氏に外交僧として仕える一方で豊臣秀吉から知行を与えられていたとも言われています。

(↓個人的見解です)
どことなく外交僧といえば胡散臭いイメージがあり、一部からCOMSAもいろいろ言われているのでその姿と重なりました。

絶頂期の戦国毛利とNEM


XRPとNEMが日本で人気銘柄となります。
XRPとNEMは全く異なるプロジェクトにも関わらず
価格面でも同じような動きをするため、仲良し銘柄と揶揄されることがあります。

2017年の時価総額ベスト10の一員となるのである。


2017年初旬までは日本の仮想通貨取引所で唯一
「Zaif(当時はテックビューロが経営母体)」だけがXEMの取り扱いをしておりましたが、
人気銘柄ということでNEMは大手コインチェックでの取り扱いがされるようになりました。
※コインチェックは後にNEMで「コインチェック事件」を巻き起こすことになるのである


毛利家は織田軍団の中国方面軍:羽柴秀吉と敵対しておりました。
しかし本能寺の変で織田信長亡き後は、毛利家は秀吉に同調することになります。

そして毛利家は豊臣秀吉に協調して天下取りに貢献したため、
毛利輝元と毛利家の両川であった小早川隆景は、天下人:豊臣秀吉の信任も厚く五大老となります。
また実子のなかった小早川隆景は秀吉の養子であった木下秀俊(後の小早川秀秋)をの養子として迎え入れることになります。
※小早川秀秋は後に「関ケ原の戦い」で歴史のキーマンとなるのである。

関ケ原とコインチェック事件

2018年1月26日、仮想通貨に衝撃の事件が起こります
「コインチェック事件」です!
約580億円分の暗号資産NEMが盗まれた事件です


画像:産経ニュースより

NEM財団は、すぐさま盗んだ“犯人”のものとみられる送金先のウォレットアドレスに特定のマークを付け、
資金移動を追跡する技術(モザイク)で犯人の手掛かりを探る動きを取ります。

しかし流出したNEMの大半は、犯人が匿名ネットワーク上で換金するなどして資金洗浄されてしまい解決の糸口すらみえなくなってしまいます。

★NEM財団動かず!!

こうした中、NEM財団は「3月18日にモザイクを無効にした」と、追跡の終了を発表してしまいます。

実際にNEMに落ち度はないのですが、NEMの信用が急降下、仮想通貨全体の下落の一因ともなってしまいました

豊臣秀吉が死去すると戦国時代は動き出します。

徳川家康による豊臣政権の権力簒奪の契機となる
「関ケ原の戦い」です。


毛利輝元は西軍総大将として担がれて大坂城に入城します
そして関ケ原本線には毛利秀元を主力として、吉川広家、安国寺恵瓊を南宮山送ります。
また小早川秀秋も西軍として松尾山に布陣しました。


★関ケ原、毛利動かず

しかし水面下では毛利家両川の一角:吉川広家が、東軍と密約を交わして毛利家の安堵を条件に徳川家康への恭順姿勢を主張します。
関ケ原本戦の最中、実質的西軍大将の石田三成からの再三の出陣要請にも「今は弁当を食べているから出陣できぬ」と戦闘参加を拒否します。
(これは「宰相殿の空弁当」という逸話として有名です)
吉川広家の後方に陣を構えていた毛利秀元は吉川軍が邪魔で身動きが取れず戦闘に参加ができませんでした。


また松尾山に陣を引いていた小早川秀秋が、東軍に寝返り!
関ケ原の戦いは、小早川軍の寝返りが決定打となり、東軍勝利となりました


西軍総大将として大阪城にいた毛利輝元も、徳川家康との和睦をする道に決断をしてしまいます。

戦後処理で、徳川家康に約束を反故にされた毛利家は中国112万石→周防・長門36万9000石へ領地を減少・・・。
関ケ原本戦は、毛利輝元に落ち度はないのですが、戦国時代の幕引きと徳川家康による基盤強化の一因となってしまいます。

関ケ原後の毛利家と現在のNEM

吉川広家は、東軍に対して毛利輝元は西軍に関与していないという報告をしていたが、実際は毛利輝元が西軍総大将として大坂城に陣を構えていたことが後に徳川家康に知られるところとなり、領地安堵を反故にされたというのが実際のところのようです。
家康は、毛利家の減俸とは別に吉川広家に周防・長門の両国を与えようとしていました。
吉川広家の嘆願により、その領国は毛利輝元に与えることになりました。
吉川広家の毛利家の立場は微妙なものになってしまい。表舞台から消えることになります。

仮想通貨技術を使った資金調達(ICO=イニシャル・コイン・オファリング)が
2017年に入って急拡大したが法制度の整備が追いついておらず、投資家にとってリスクは高いと判断されたため、
日本ではICOを表立って活動できなくなっています。
そのためテックビューロのICO整備プラットフォーム「COMSA」は、いまだリリースが困難な状況です。

2018年11月22日 テックビューロは、仮想通貨取引所Zaifの経営をフィスコに譲渡。
暗号資産交換業を2020年12月17日に廃業すると発表もしています。(現在の状況不明)

そして2019年にはNEM財団の評議会選挙で一枚岩であることが表面化しました。
2020/4NEM財団の解散を発表し、「NEMグループ株式会社(NGL)」として再スタートを切ることになりました。一般社団法人NEM Japanも解散し、NGLの下部組織「NEM日本の窓口」となっています

毛利家の新年拝賀の儀 と SYMBOLローンチ延期

江戸時代の毛利家では新年拝賀の儀で以下のやり取りをする習わしがあったとの都市伝説があります
家老が「今年は倒幕の機はいかに」と藩主に伺いを立て、藩主が「時期尚早」と答えたそうです。

NEMは、次期NEMへのバージョンアップのローンチを発表しては延期するという都市伝説があります。
古くは2018年のcatapult(カタパルト)のローンチ延期・・・・

2020年に入ってからはNEM⇒SYMBOLへの移行の発表

そしてSYMBOLトークン(XYM)の配布とスナップショット期日(2020/1/14)の発表がありましたが、これも2020/2に延期・・・

幕末の毛利(長州藩)とNEMコミュニティ

時代は下って 江戸時代末期いわゆる幕末になります。

長州藩は公武合体論や尊皇攘夷を拠り所にして、おもに京都で政局に影響を与える存在になります。

長州藩士吉田松陰は私塾「松下村塾」を開設して、新しい日本の夜明けについて論じます。
幕府にとっては危険思想の持ち主とされていましたが松下村塾で学んだ多くの藩士がさまざまな分野で活躍、
中でも高杉晋作が結成した奇兵隊の活躍は目覚しくこれが倒幕運動につながってゆくのでした。

NEM運営やコア開発とは別にNEMを応援する人々がいました。
NEMberと呼ばれています。
早くからNEMの魅力を知り、NEM活をしていた古参NEMberは
ブログを開設してNEMによるトークンエコノミーな未来を論じていました。

代表的なブログとしては 以下であろうか・・・

自ら老害系NEM厨と呼ぶ「狂タヌ尊」氏のNEMlogのブログ
NEMの情報ブログとも呼べるクリプトストリーム(トレスト氏:作)

それらの中からNEMをベースにしたプロダクトを開発する人も登場しました。

中でもしゅうさんが個人で開発した「NEMlog」は非常によくできたプロダクトである。
※類似の国産ICOプロジェクト「ALIS」はICOで4.3億の資金調達を果たしたが、正直NEMlogよりも使い勝手は悪い気がします。(個人的な見解です)

<補足:>

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戊辰戦争では、明治政府の中心として活躍した長州藩ですが
奥羽列藩同盟の追討に従軍した兵士の中には中には”ならず者たち”が紛れており、各地で悪行の限りを尽くしたという話も残っております。
100年以上経った現在でも会津をはじめとして東北地方では長州藩に良い印象を持たない人も多く存在しているのも事実であります。

最近、SYMBOLのトークン配布情報をネタにして情報商材屋たちがNEMを煽り出しているのを見かけます。
正直いってイメージが悪くなりかねない状況です。
カタパルトから始まりSYMBOLの度重なる延期の話も含めてスキャム疑惑を話し出す人が増えていることも事実です。

※臭いものに蓋をせず、現実を直視して受け止めることも必要かと思います。

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以上のように 毛利家とNEMには共通項が多いです。

毛利家は、戦国期に一旦、落ちぶれたが、幕末では毛利家≒長州藩は日本の中心として再浮上しました。
しかし明治維新では毛利家主導ではなく長州藩出身の下級武士主導となって実現をしていったのでした。


NEMも2017年にピークを迎えコインチェック事件で一旦勢いが衰えましたが
2020年にSYMBOLローンチ(予定)で再び上昇気流に乗りつつあります。


しかし、NEMの需要が拡大するのは、NEM運営(NGL)の力ではなく、
ひょっとしたら
NEMコミュニティの参加者・・・

つまりあなた方NEMber自信の手によるのではないでしょうか?

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